01
二つとも10%なら、同時発生は1%と決めてよいか
二つの機能について、追加の修正作業が必要になる確率がそれぞれ10%だとします。一つの修正費用は100万円です。「両方起きるのは10%×10%=1%」という計算は、独立という条件があるときに使えます。同じ仕様変更が両方を引き起こすなら、各10%という情報だけでは掛け算に進めません。
本記事ではEMVの一般的な計算は期待金額価値と決定木に譲り、同じEMVでも損失のまとまり方が違うケースを比較します。単一の費用見積から、必要な備えをどこまで説明できるかを練習します。
02
やさしい具体例で、意味と判断をつなぐ
期待値の合計が同じでも、同時発生する条件が違えば大きな損失の出方は変わります。平均だけでは備えを決められません。
二つの拠点がそれぞれ20%で停止する場合、独立なら同時停止は4%です。同じ災害で必ず一緒に停止する設定なら20%。各拠点の期待損失が同じでも、同時に必要な資金や代替能力が違います。
陥りやすい読み違い
- 期待損失が同じなら必要な予備も同じ
判断の根拠
- 相関と損失分布、許容できるリスクを合わせて考える。
当サイト独自の学習例です。比較はこの例の条件に基づきます。
説明を閉じて、なぜ「期待損失が同じなら必要な予備も同じ」では不十分かを話してみましょう。さらに学ぶなら関連する考え方と具体例へ進めます。
03
自作モデルの前提を、計算より先に固定する
機能Aの修正が起きれば100万円、機能Bも起きれば100万円の追加費用とします。同時に起きた場合は重複せず合計200万円です。修正以外の費用は共通の基準費用に含み、以下は追加費用だけを計算します。A・Bとも発生確率は10%、対象期間も同じとします。
ここから、①AとBが独立の場合と、②共通原因によって常に一緒に起きる場合を別々に作ります。二つは同じ案件を同時に説明する設定ではなく、依存関係だけが異なる比較用のモデルです。現実にどちらを使うかは、根拠となる情報が必要です。
04
独立の場合:片方だけが起きる場合もある
独立なら、両方起きない確率は0.9×0.9=81%。Aだけは0.1×0.9=9%、Bだけも9%、両方は0.1×0.1=1%です。四つを足すと100%になります。追加費用が100万円なのは「Aだけ」「Bだけ」の二つを合わせた18%です。
費用の期待値は0×0.81+100×0.18+200×0.01=20万円です。100万円を超えるのは両方が起きた場合だけなので1%。20万円は実際に請求される額の一つではなく、0・100・200万円という結果の重み付き平均です。
| A/Bの発生 | 確率 | 追加費用 |
|---|---|---|
| なし/なし | 81% | 0万円 |
| あり/なし | 9% | 100万円 |
| なし/あり | 9% | 100万円 |
| あり/あり | 1% | 200万円 |
05
一緒に起きる場合:期待値は同じでも分布が変わる
別モデルでは、10%で共通の変更が発生してA・B両方に修正費用が出て、残る90%ではどちらも出ないとします。A単独の発生確率もB単独の発生確率も10%ですが、片方だけが起きる結果はありません。追加費用は90%で0万円、10%で200万円です。
期待値は0×0.9+200×0.1=20万円で、独立の場合と同じです。しかし100万円を超える確率は10%になり、独立の1%より高くなります。合計EMVが同じという理由だけで、同じ備えで十分だと結論づけられないことが分かります。

独立モデル
- 0万円:81%
- 100万円:18%
- 200万円:1%
- 期待値20万円
共通原因モデル
- 0万円:90%
- 100万円:0%
- 200万円:10%
- 期待値20万円
どちらも各リスクの発生確率10%。共通原因モデルは必ず同時に起きるという仮定です。
06
予備費を考える前に「超える」の境界を読む
この例で100万円を備える場合、100万円の追加費用はちょうど賄えます。「100万円を超える」確率と「100万円以上」の確率は違います。独立モデルで100万円以上となる確率は18%+1%=19%ですが、100万円を超える確率は1%です。問題文の境界を一語まで確認します。
一方、20万円だけ備える場合、独立モデルで超える確率は19%、共通原因モデルでは10%です。共通原因があれば、どんな予備費の水準でも超過確率が必ず高くなるわけではありません。分布のどの位置で比べるかによって大小が変わるため、「相関が強いほど常に悪い」とだけ覚えるのも不正確です。
- 独立モデル1%
- 常に同時発生するモデル10%
0・100・200万円のモデルで、100万円ちょうどは超過に含みません。20万円の水準では大小関係が変わります。
07
期待値の足し算と、確率の掛け算は条件が違う
二つの追加費用を重複なく足せるなら、全体の期待費用は各費用の期待値の和になります。Aが10万円、Bが10万円で計20万円という計算自体には、独立は必要ありません。独立が必要だったのは、両方発生する確率を0.1×0.1と置く部分です。
ただし「Aの100万円」と「Bの100万円」が、実際には同じ外注費を二度数えていたら、同時費用200万円というモデルが誤ります。逆に同時発生で連携試験の追加費用が必要なら、単純な足し算だけでは足りません。確率を詳しく計算する前に、費用の範囲と重複・相互作用も確認します。
PMI掲載の予備費管理の解説でも、リスク同士の相関を調べることが検討事項に含まれています。数値を伴う本記事の二つのモデルは、編集部が条件の違いを示すために作ったものです。特定の予備費比率を推奨するものではありません。
08
現実の案件では、共通原因と変化の時期を調べる
共通の供給元、同じレビュー担当、同一の仕様変更などが複数の作業に影響する場合は、関連を検討する手掛かりになります。ただし供給元が同じというだけで、必ず同時発生するとも、相関係数が1とも決まりません。何の条件で一緒に動くのか、影響額がどう変わるかを担当者と確認します。
P50・P80の読み方はモデルから得た分布の出力、本記事はその前提となる同時発生の条件を扱います。感度分析の一変数ずつの比較とも違います。モデルの目的を説明してから、PMP問題集ガイドで解説の根拠を確かめる練習へ進んでください。
09
具体例で考える判断の根拠
同じ地域の二つの供給元が、同じ洪水で同時に止まる可能性があります。
個別の期待損失だけでなく、同時発生と損失分布を評価します。
ポイント
当サイト作成の学習用の例・想定です。PMI公式模試や本試験の問題を転載したものではありません。
10
間違えやすい境界と、理解の確認
期待値の足算はできても、独立と仮定した損失の起こり方は誤る場合があります。
- EMV合計だけで予備費は必ず十分ですか?
考え方:許容度や同時損失なども検討します。