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EMVを計算した後に残る「調べるべきか」
期待金額価値と意思決定ツリーでは、複数の結果を確率で重み付けして比較します。しかし実務の判断には、「決める前に追加調査をした方がよいか」というもう一つの選択があります。新しい情報が手に入っても、意思決定が変わらないなら、その情報に金銭的な価値があるとは限りません。
本記事では、利益の期待値を最大にする同じ判断基準、同じ選択肢、同じ利益表のままで、情報の有無だけを変えます。損失に耐えられるか、契約上実行できるかなどは別途必要な条件です。期待値が高いという理由で、必ずその案を実行すべきとするものではありません。

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やさしい具体例で、意味と判断をつなぐ
完全情報の価値は、結果を完全に知れた場合と今の最善判断との差です。実際の不完全な調査へ同じ金額を払えるとは限りません。
需要が分かれば設備の選択を変えられるとします。完全情報で期待利益が増える分が上限ですが、調査には誤りと費用があります。調査結果ごとの選択と残る不確実性を計算して比較します。
陥りやすい読み違い
- EVPI以下の調査費なら必ず得
判断の根拠
- その調査自体が生む期待改善から費用を引いて判断する。
当サイト独自の学習例です。比較はこの例の条件に基づきます。
説明を閉じて、なぜ「EVPI以下の調査費なら必ず得」では不十分かを話してみましょう。さらに学ぶなら関連する考え方と具体例へ進めます。
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独自ケース:現在の情報なら安定案Bを選ぶ
新サービスの提供方法をAとBから選ぶとします。需要が強い状態と弱い状態の確率は各50%。Aの利益は強いと80万円、弱いと−40万円、Bはどちらでも30万円です。これらの利益は実行費用を既に差し引き、追加調査の費用だけはまだ含めていないとします。
Aの期待値は0.5×80+0.5×(−40)=20万円。Bは30万円です。従って現時点の最善はBの30万円です。Aの20万円を基準にして情報の価値を計算すると、情報なしでもBへ変更することで得られる10万円まで、情報の効果として数えてしまいます。
| 案 | 強い需要50% | 弱い需要50% | 調査前の期待利益 |
|---|---|---|---|
| A | 80万円 | −40万円 | 20万円 |
| B | 30万円 | 30万円 | 30万円 |
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完全情報があれば、状態を見てから案を選べる
需要の状態を、費用も遅延もなく、意思決定前に完全に知れると仮定します。強い需要ならAの80万円、弱い需要ならBの30万円を選びます。その期待利益は0.5×80+0.5×30=55万円です。ここでは、一つの案を先に固定するのでなく、分かった状態ごとに最善の案を選んでいます。
完全情報の期待価値EVPIは、55−30=25万円です。55万円そのものが情報に払える価格ではありません。もともと調査をしなくても30万円の期待利益が得られるので、増える分だけを情報の価値として比較します。
強い需要50%
- A80万円 > B30万円
- 状態を知ってからAを選択
弱い需要50%
- B30万円 > A−40万円
- 状態を知ってからBを選択
完全情報55万円 − 現在の最善30万円 = EVPI25万円。
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現実の調査は完全ではない:性能を条件付きで定義する
次に、強い需要のとき80%の確率で「強い」と報告し、弱い需要のときも80%の確率で「弱い」と報告する調査を考えます。調査が需要自体や利益表を変えることはなく、調査後でもAとBを自由に選べる設定です。単に「精度80%」とだけ書くと、どの条件での率か曖昧になるため、この二つの条件を明記します。
強い報告となる確率は0.5×0.8+0.5×0.2=0.5。その内訳は、本当に強い需要0.4と弱い需要0.1です。従って強い報告を受けた後の強い需要の確率は0.4÷0.5=80%。弱い報告の後なら20%です。事前の需要確率が50対50という設定だから、この対称な結果になります。
| 実際の需要 | 強いと報告 | 弱いと報告 | 合計 |
|---|---|---|---|
| 強い50% | 40% | 10% | 50% |
| 弱い50% | 10% | 40% | 50% |
| 報告の合計 | 50% | 50% | 100% |
ポイント
表内は全体に対する同時確率です。列の中で確率を求めるときは、その列の合計で割ります。
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不完全な調査の価値は13万円になる
強い報告を受けた場合、Aの条件付き期待利益は0.8×80+0.2×(−40)=56万円で、Bの30万円より高いためAを選びます。弱い報告ならAは0.2×80+0.8×(−40)=−16万円なのでBを選びます。どちらの報告でもAにする、と先に決めてしまうと、情報を判断へ使ったことになりません。
報告はそれぞれ50%なので、調査後の方針による期待利益は0.5×56+0.5×30=43万円です。調査費用を引く前の情報価値は43−30=13万円。完全情報の25万円より小さくなります。事後の期待利益を、事前の報告確率で重み付けする順序を守ってください。
報告ごとに選ぶ
強い報告ならA56、弱い報告ならB30
報告確率で平均
50%×56+50%×30=43万円
現在の最善を引く
43−30=13万円が費用控除前の価値
利益表と調査性能を固定した自作ケース。調査結果の確率と需要の確率を混ぜません。
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調査費用8万円と18万円では結論が変わる
費用8万円なら、調査をする方針の期待利益は43−8=35万円。調査なしの30万円より5万円大きくなります。費用18万円なら43−18=25万円となり、調査なしの30万円の方が高くなります。この同じ設定では、13万円が期待利益で見た損得の境目です。
「18万円は完全情報の25万円より安いから調査を買う」という判断は誤りです。25万円は完全な情報の価値で、今回の不完全な調査は13万円分の価値しか持ちません。調査の待ち時間や、調査に伴う追加作業がある場合も、それらを含む比較へ直す必要があります。
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計算結果が不自然なときの点検
同じ選択肢と利益表で、追加情報を使わない選択も許されるなら、費用控除前の情報価値が負になるのは不自然です。情報を受け取ったことで、もともと選べたBを強制的に捨てていないか確かめます。逆に、不完全な調査の価値が完全情報の価値を超えたら、確率、基準案、費用の二重計上を見直します。
情報を知ることと、不利な状態を有利に変えることも別です。需要が弱いと分かってから広告で需要を変える案を追加すれば、もう同じ利益表の比較ではありません。情報の価値だけを計算しているのか、介入策まで含む判断なのかを整理します。
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状況問題では、調査後に変えられる判断を探す
数字のない状況問題でも、「何を知れば、誰のどの判断が変わるか」を考えます。すべての調査を無条件に実施するのでなく、必要な情報、取得費用、回答を待てる時間、合意済みの判断権限へつなげます。実際の確率が分からないとき、便宜的に50%を入れて正解を作ってはいけません。
定性的・定量的リスク分析と感度分析では、調べる対象を絞る視点を確認できます。PMP問題集の選び方では、式の名前だけでなく、なぜその枝でその案を選ぶかまで解説されているかを見てください。
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具体例で考える判断の根拠
不確かな需要を知るために調査費を払う案を比較しています。
情報なしの最善案と、情報に応じて選び直せる場合の期待値の差を計算します。
ポイント
当サイト作成の学習用の例・想定です。PMI公式模試や本試験の問題を転載したものではありません。
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間違えやすい境界と、理解の確認
完全情報の価値は、誤りを含む実際の調査へそのまま支払ってよい金額ではありません。
- 情報が正確なら調査費はいくらでも払えますか?
考え方:得られる改善の価値との比較が必要です。